税理士の数は市場に対して過剰な状態になったと言われています。
そのなかで、税理士が独自性を打ち出して他の税理士と差別化するのは大変なことです。
しかし、女性ということが既に税理士としての独自性を発揮することがあります。
そこで、女性税理士についてまとめてみました。（2015年10月追記分）
女性税理士の割合
税理士実態調査によると、平成25年における税理士のうち女性の割合は12.8％（4,197人／32,747人）でした。
さらに、独立していない補助税理士のみ見ると、その割合は28.6%と高くなっています。
また、東京での女性税理士の割合は17%と高く、地方より東京では女性の社会進出が進んでいるようです。
女性の社会進出が進む昨今で、女性税理士の割合は1割を超え、さらにその割合は増えていくことが予想できます。
女性税理士のうち独立している人はまだ少ないですが、この割合も今後増えていくでしょう。
女性税理士のメリット５選
収入や年収のメリット
給与体系は事務所によって異なりますが、筆者が知っている限りでは、女性税理士の年収は低くありません。
男性と比較しても同水準で、仕事ができる人であれば、むしろ男性よりも高い年収でしょう。
結婚と子育て
女性税理士だからといって仕事が命というわけではありません。
筆者の知っている女性税理士は、みんな結婚していますし、子供もいます。
そして子育ての環境ですが、これは事務所の福利厚生に左右されることもあるので就職の際の確認は必須でしょう。
キャリアアップ
女性税理士の割合を見ると、補助税理士の割合が高く独立するというよりも税理士事務所の中で働く人が多いようです。
しかし、女性の社会進出がすすむ昨今では、独立して一人で事業をする女性税理士も増えるでしょう。
税理士であれば女性だからといって独立できないことはありませんし、むしろ女性であることが強みなることもあるでしょう。
女性ならではの強み
女性の社会進出は税理士の中だけではありません。一般社会のほうがむしろ進んでいて女性経営者も多いです。
女性経営者にって話しやすいのは同じ女性だと思います。
税理士はまだまだ男性社会ですが、女性税理士の強みはかならずあるはずです。
女性税理士が少ない
女性税理士は今後増えていきますが、その割合はまだ12%で東京で言えば17%です。
女性税理士の割合が少ないということは、それだけ貴重だということです。
男性の税理士であれば自分のアピールポイントを探さなければなりませんが、
女性であるというだけでアピールポイントになってしまいます。
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まとめ
女性税理士は今後どんどん増えていくことが予想されます。
ただし、税理士事務所が女性税理士をサポートする環境がまだ整っていないのも現状です。
女性税理士の離職しても戻ってこれるようにするなどの環境整備がこれからの課題ではないでしょうか。
なお、筆者の最初の師匠は年下の女性税理士でしたが、非常に優秀な方です（泣）
では、また。
