『IOT』という言葉を最近よく聞くようになりましたが、意味を知っているでしょうか？
モノのインターネット（Thing Of Internet）の頭文字をとってIOTといいますが、会計の世界でもIOTによって業務効率が大幅に改善されると言われています。
しかし、その反面で会計業界では人材難で、人を募集しても集まらない現状があります。
そこで、会計業界と会計従事者がIOTによってどう変化するか考えてみました。
もちろん、個人的な見解と予想なので、5年後10年後にどうなるかは分かりません。
IOTで会計業界に起きる変化
モノのインターネットであるIOTは、言葉のとおりモノ自体がインターネットにつながることです。
これまでインターネットにつながっていなかったものが、ネットワークに組み込まれることで、業務が効率化することです。
たとえば、自動販売機がインターネットに繋がることで、在庫管理が効率化すると言われています。
会計業界でもIOTによって、入力作業が亡くなると言われています。
現在も、ネットバンクの預金データを自動で取り込むことができますが、現金取引のデータや、掛代金の回収支払いや給与データも自動取り込みになると言われています。
会計入力がなくなれば、いままで入力作業をしていた社員やパート・アルバイトが不要になり、人経費が大幅に削減できます。
会計業界の人材難の今後
会計事務所や税理士事務所では、社員だけでなく、パートやアルバイトを募集しても、なかなか人が集まらなくなっています。
かつては、数枠の求人に対して、何倍もの募集があったため、買い手市場でしたが、今はか会計事務所が選ばれる完全な売り手市場です。
人材難が起きた理由は、労働人口の減少などさまざまな要因が考えられますが、今回は省略します。
さて、IOTによって業務が効率化すれば、このような人材難が改善されるかと言えば、そうはならないと思います。
かつて携帯電話が普及し始めた頃に、在宅勤務制度が普及して、業務が公理化すると言われましたが、実際には在宅勤務制度は普及せず、職場を離れても会社からの連絡が入り、逆に仕事が増えた結果になりました。
IOTも同じ結果になると予想できます。IOTで業務が効率化しても、それを使いこなせなければ、逆にチェックのための業務が増えるからです。
IOTなど最新テクノロジーを使いこなせる人材が多いとは思えません。現実にはアナログ人間の方が多いような気がします。
また、これまで請求書や領収証という現物で会計を行ってきたのに、効率化という名目でデータだけを信用して会計や税務を行うことは、どこまで信用していいのか不安があるというのが、会計事務所のホンネではないでしょうか。
まとめ：IOTになっても人材難は続くと予想
IOTによって業務が効率化すると言われていますが、実際は人材難は続くと予想します。
既に始まっているマイナンバー制度も、業務が効率化すると言われていますが、現場では写真による本人確認や収集や廃棄の管理などで逆に仕事が増えているのが現状です。
テクノロジーやシステムの進化に、人間が追いつけなくなっているような気がします。
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